「平成22年 新年講演会」(全国木工機械工業会主催)が開催されました
2010年1月26日、東京都内のホテルにおいて、社団法人全国木工機械工業会の主催による「平成22年 新年講演会」が開催され、合板機械メーカー、木材関係団体、建設業界、報道関係者など約70名が参加しました。当社社長の井上篤博は
「合板工業の現状と今後の展開」をテーマに合板の需要動向、間伐材、小径木等の利用状況や今後の合板需要拡大の取組み等について説明を行いました。
2010年1月26日、東京都内のホテルにおいて、社団法人全国木工機械工業会の主催による「平成22年 新年講演会」が開催され、合板機械メーカー、木材関係団体、建設業界、報道関係者など約70名が参加しました。当社社長の井上篤博は
「合板工業の現状と今後の展開」をテーマに合板の需要動向、間伐材、小径木等の利用状況や今後の合板需要拡大の取組み等について説明を行いました。
2010年1月7日、東京都内のホテルにおいて、東京都合板組合連合会(メーカー、問屋等の在京7団体で構成)主催による「第39回 新年賀詞交換会」が開催され、林野庁や東京都をはじめ、合板メーカー、問屋、商社、機械、接着剤メーカーなど業界関係者約680名が参加しました。当社社長の井上篤博は日本合板工業組合連合会会長として挨拶しました。
2009年11月19日に石巻観光塾の塾生30名が当社の取組みについてセイホク石巻工場を訪問・見学をしました。石巻観光塾とは石巻商工会議所が主催し、石巻を訪れる観光客に対して観光に関する情報提供が出来る人材の育成と石巻の歴史や文化、地域産業などの多彩な魅力を再認識する機会を提供することを目的として開講されました。
2009年11月4~5日、日本、台湾、韓国の合板産業関係者による「第31回 日本・台湾・韓国 合板業者懇親会」が台湾台中市で開催されました。当社社長の井上篤博は日本合板工業組合連合会会長として会議に参加し、林宸慶台湾区合板製造輸出業同業公会理事長、承明鎬韓国合板ボード協会との熱心な討議が行われました。本会では三国は木材の利用が森林の育成を
通じたCO2の吸収及び炭素の固定に多大な貢献をし、地球環境の保全に寄与することを認識し、このことを広く普及啓蒙すると共に需要拡大に引き続き努めるなどの事項が採択されました。
2009年10月20日、川村秀三郎衆議院議員が西北プライウッド石巻工場を訪れました。川村議員は林野庁長官を歴任されていたことから、セイホクグループの国産間伐材の積極利用について関心をもたれ、特に国産材の消費率と国産間伐材を使用した商品開発について熱心に耳を傾けていらっしゃいました。
2009年10月13日、シンガポールにおいて、「日本・インドネシア・マレーシア 三国合板合同会議」が開催されました。今回は第8回にあたり、APKIND及びMPMA(STA)、日本木材輸入協会(JLIA)、当社社長の井上篤博は
日本合板工業組合連合会(JPMA)会長として会議に参加し、業界環境変化と今後の見通しについて、三国での情報・
意見交換が活発にされました。
2009年10月10日、松くい虫被害が続く東松島市の矢本海浜緑地で3か年事業の最後となる「大曲ボランティアの森植樹事業」が行われました。セイホクグループをはじめ、住民や市民など約180人が参加し、抵抗性クロマツの苗木600本を植えました。この植樹は19年度から始まり、これまで2700平方メートルに計1800本のクロマツを植樹しました。来年度以降は市民協働の中で下草の刈り払い作業を継続させ、植樹地を守り育てていきます。
2009年8月26日、岐阜県岐阜市において、岐阜県木材協同組合連合会(後藤直剛会長)と岐阜県木材産業政治連盟
(同会長)による「木の文化の集い」が開催され、当社社長の井上篤博が「これからの我が国合板産業の展望と森の合板
協同組合加子母合板工場への期待」と題して講演を行いました。会場は林業、木材、合板、機械関係者など約150名の参加があり、国産材合板の需要拡大や新製品開発の推進、中津川市で2011年春の創業を目指す国産材100%の合板工場について説明を行いました。
2009年8月4日、東京都文京区において、森林と人との共生に関する総合的な調査、研究、セミナー等を行っている「森林共生フォーラム」の主催による平成21年度第3回研究会が開催され、当社社長の井上篤博が「合板産業における国産材利用の現状と課題」をテーマに講演を行いました。講演会には、森林レクリエーション協会の関係団体、建設業界等から多数の参加者があり、合板の歴史・製造方法、合板の需給動向、特に間伐材等の国産材の利用状況や長期優良住宅や耐震リフォームのための厚物針葉樹合板(ネダノン)の普及等について説明を行いました。
2009年5月8日、東京都中央区において社団法人日本農林規格協会(JAS協会)の平成21年度通常総会及び理事会が開催されました。同協会会長が3月に辞任されたため、4月から会長代行を務める当社社長の井上篤博が議長を務めました。
総会は、社団法人日本果汁協会、財団法人日本清涼飲料検査協会、財団法人日本合板検査会など会員約100団体・企業参加のもと、審議され、議案はすべて原案通り可決されました。「食の安全」と「住の安全」が重要視されるなか、社団法人
日本農林規格協会は、農林水産業及びこれらの関連産業の健全な発展を図るため、JAS制度とJASマーク品の普及啓発等の事業を行っております。JASとは日本農林規格 Japanese Agricultural Standard の頭文字をとった略称。